こんにちは、キャプテン翼です。
今流れている音楽はアニメ・キャプテン翼のオープニング『燃えてヒーロー』というアニソンです。元気が出る曲なのでかけてもらいました。
今日は３つお話ししたいと思います。オーバーシュート、パンデミック債、そしてストップ温暖化！についてです。
◎オーバーシュート
新型コロナウイルスの感染症の拡大で、クラスター、ロックダウン、オバーシュートなどの言葉が飛びかっています。ロックダウンについては、前に説明した通り、監獄で発生した囚人暴動に対して、囚人を監禁して鎮圧する手法なので、行政が住民に対して使う言葉としては非常に不適切だと思っています。
今日は、オーバーシュートについてです。これは「感染症の爆発的増加」のことを言うそうです。しかし、せっかく日銀前ということではないのですが、じつはオーバーシュートはお金に関する言葉なのです。感染症の爆発的増加は、アウトブレイクという医学用語がすでにあるんですが、今回はそれを使わずに、オーバーシュートを使っています。オーバー首都kはもともとは、金融市場で短期的に実態とかけ離れた価格変動が発生していることをいいました。たとえば、東証がオーバーシュートしたねとか、です。
そしてこの、オーバーシュート、じつは皆さんの後ろの日本銀行はずっとオーバーシュートだったことを、知ってますか？ 国債やリスク資産を購入して価格を吊り上げてきた、という意味でオーバーシュートを使ってもいいのかもしれませんが、これから紹介するのは、そう意味ではありません。
日銀が正式に「オーバーシュート」政策を採用していることを公式の場で明言しているのです。
アベノミクスが始まった2013年から3年半後の2016年9月、黒田東彦（はるひこ）日銀総裁は、（その年の1月から始まった）マイナス金利の量的・質的金融緩和につづいて、（金利の基準となっている10年物）国債の金利が０％程度で推移するように国債を買い入れるさらなる金融緩和を発表して、とっくにゾンビになっていたアベノミクスをさらに支えることにしました。
そのときに日銀が採用した政策の一つが「オーバーシュート型コミットメント」という聞きなれない政策でした。
日本銀行はこの「オーバーシュート型コミットメント」をこう説明しています。
「生鮮食品を除く消費者物価指数の前年比上昇率の実績値が安定的に２％を超えるまで、マネタリーベース（つまり金融緩和）の拡大方針を継続するというオーバーシュート型コミットメントを導入しました。これによって、２％の『物価安定の目標』の実現に対する人々の信認を高めることを狙いとしています」
つまり当初の目標である２％物価上昇を達成したからと言ってすぐに金融緩和をやめるわけではないですよ、そのあとも安定的に物価上昇２％が維持できるまでは金融緩和を続けますよ、ということです。
これと、そもそもの意味の「価格の異様な変動」がどう関係するのかはちょっとわからないのですが、おそらくは、２％の物価上昇の目標を「ゴール」と言っていることから、そのゴールの上を超えてシュートする、という意味合いで、オーバーシュートということばを使って日銀の政策を説明したのではないでしょうか。
漫画キャプテン翼では翼君や岬くんはじめ、選手たちがいろいろな必殺技？をつかってゴールを決めるのですが、たしは翼君の必殺技のひとつに、足を高く蹴り上げて頭の上でシュートする「オーバーヘッドキック」あるいは「オーバーヘッドシュート」というのがあったとおもいます。
しかし当初は2年で達成する目標だった２％インフレが一向に達成されないばかりか、将来２％が達成してもしばらくは続けるよ、というコミットメントにどれほどの誠実さがあるでしょうか。市場はほとんどだれも２％のインフレ目標が達成できるとは思っていませんし、じっさいにごく一部の時期を除いて、これまで日本経済が安定的に２％のインフレを達成した時期はありませんでした。
ちなみにオーバーヘッドキックは危険なのでマネしないでください、という注意がよく言われています。シュートしたあとは頭から落ちるので頭や腕をケガすることがあるからです。極めて高度な技術なのでプロ選手でもごく限られた選手しか使えないそうです。
2016年以降もやむことなく続けてきた日銀の異次元緩和も、その「出口」を見出せないまま、今に至っています。
そこにパンデミック恐慌が襲いました。
108兆円の緊急経済対策。実際の財政出動は40兆円程度ですが、日銀緩和による流動性の確保など、「当分の間」といっていた国債の大量買入れは、今後も半永久的に続くことになりました。
日銀の政策は、言葉の真の意味でのオーバーシュートになってしまいました。オーバーヘッドシュートだけでなく、スカイラブハリケーン、三角飛び、顔面ブロックなどキャプテン翼の必殺技まがいの奇策を取ってきた日銀緩和も、やがては頭から落ち、致命的なダメージを受けることになるでしょう。その前にこの政策を進めてきた為政者たちは、政策の失敗を認めて退場すべきでしょう。
「パンデミック債」につづく
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